パーソナルトレーニングで重傷事故相次ぐ

コンディショニング
2023.10.16

こんにちは院長のカトキチです。久しぶりのコラムアップになってしまいました。コロナ騒動も落ち着きはじめ、院内がバタつき忙しい毎日でコラムまで手が回らず…。まあ言い訳になりますね。ちゃんとコラムもアップしていかないと。

ところで当院の周りにパーソナルトレーニングの看板がここ最近目を見張る程増えています。もうほんとに、歯医者や美容室顔負けの数で、半径200M圏内に6～7店舗？ぐらいあるんです。何でかなと調べると、コロナの影響で密を避けれるパーソナルトレーニングに需要が集中したのが影響しているとのことでした。

それだけ増えていくとシェアを取り合うので価格競争が始まり、そして『いいお店』『悪いお店』がハッキリとしていきます。その「悪いお店」の中で、トレーニングにより身体を壊してしまう「怪我の事故」がとても増えているようです。

全国の消費生活センターに2017～2022年までに寄せられた事故相談件数は105件にも及び、神経、脊髄、筋腱の軟組織損傷が21件、骨折が7件、脱臼や捻挫もあったといいます。そしてコロナバブルにより需要が集中した2022年が過去最多の事故件数とのことでした。

なぜ事故が相次ぐのか。日体大体育学科教授、バズーカ岡田こと岡田隆教授(43)は「資格不要で誰でもトレーナーを名乗れる。医学や栄養学を学ばず指導するケースも多く、知識不足がけがを招いている」と指摘。
指導料などでトレーナー側に支払う金額が数十万円と高額な場合もあり、利用者が「元を取らなければ」と痛みを我慢してトレーニングを続け、症状を悪化させることもあると指摘しています。

国民生活センターは事故の予防策として
①補償内容の事前確認
②体力テストを基にしたプラン作成
③トレーナーとの綿密な意思疎通

を利用者に呼びかけ。自らスポーツジムも経営する岡田教授は、利用者が「指導者を選ぶ目」を養うことも提唱。柔道整復師や栄養士といった資格の有無は重要な判断材料になるとする一方、過去の競技実績がいくら優れていても「他人を教えるプロ」の証明にはならないと強調しました。

カトセイにもパーソナルの怪我で来院

先日カトセイにも急性腰痛で冷や汗をかきながら腰をくの字にして来院された男性がいました。どうされましたかと尋ねると「パーソナルトレーニング中に腰に激痛が走り、そのままこちらに来ました。」とのことでした。

この方は数年前に当院で腰痛を克服されたので迷うことなくお越しになりましたが、国民生活センターに連絡するわけでもないこのようなケースを考慮すると、潜在的には3、4倍の数字になることが予測できます。彼にどのような経緯で痛めたのかを問診すると、割愛しますがなるべくして成ったという経緯でした。

フォーカスした先が徐脂肪や減体重のみだと事故が起きる

パーソナルトレーニングが流行した立役者としては、2カ月でこの身体のCMはかなり影響があったと思われます。人気の出るキャッチフレーズというのは作るのがとても難しく、世間に浸透させたあのCMは広報活動としては素晴らしい以外に言葉は見つかりません。

しかしこのキャッチは何も知らない方々にすれば「性差問わずどんな年齢、肥満状態でもパーソナルに高額をだしてお願いすれば2カ月で腹筋が割れる。」という印象を与えたことでしょう。そうなるとお客さん側も「2カ月で腹筋を割りたい」という要望も出ます。

もちろん体力体脂肪の状態によっては可能な方もいますが、2カ月で腹筋を割るというのは概の方が無理です。そこを見極めはっきり「無理です、現実をみてください」と伝えられるトレーナーの判断力、そしてクライアントに気づかせる指導力がないと事故は必然的に起きます。

また、クライアントは若く体力がある人とは限りません。年齢的に若くても慢性的な腰痛を抱えている方だっているでしょう。トレーナーになるまでに各社一定の教程を学んできているとは思いますが、教程の中心はおそらく「徐脂肪、減体重」にフォーカスしています。もちろんそのメソッドで徐脂肪に成功し人生が変わった方も多くいるでしょう。

しかし万人が健康体とは限らず、慢性的な腰痛持ち、膝に古傷があるなど、肉体的な弱点に考慮しなければ、いくら教科書通りの運動をさせたとしても事故は起こるべくして起きてしまいます。たとえ「無理はさせない」と教程にあるとしても、数カ月の研修では身体の不具合を包括して成功に導くのは、とても難しい話なのです。